FAQ 多く寄せられる質問

書類選考、適性検査、1次面接、最終面接を実施します。ご応募から内定まで通常1カ月程度です。

専門性、多様性を重視しているので、年齢・性別・国籍の制限はありません。ただし、日本企業向けの案件が中心なので、ビジネスレベルの日本語スキルは必須です。

コンサルティングの経験があることが望ましいです。一方で、コンサルティング経験がなくても、自社や顧客の事業革新を社内やソリューションベンダの立場でリードした経験などがあれば、早期のキャッチアップと活躍が可能と考えます。実際に多彩な業界出身者の採用を行っています。

案件や領域次第ですが、地方のお客様を担当する場合は出張が多く発生します。国内出張が多いですが、海外出張もあります。

社員個々人が業務の進め方や時間配分等を自主的・主体的に考え、自らの知恵や創意工夫によって、より効率的かつ効果的に業務に取り組んでいただくために裁量労働制が導入されております（アソシエイトはフレックス制）。
※所定労働時間：1日7時間＜標準勤務時間9:30～17:30（昼休憩12:00~13:00）＞

勤務地は東京（港区港南2丁目）です。基本的に転勤はありません。

「従業員の自律的かつ効率的な働き方の選択の尊重」と「多様な場所での勤務を可能にすること」による生産性の向上と創造性発揮の促進を目指し、テレワーク制度が導入されています。オフィス出社への必要性は業務によって異なり、クライアントやプロジェクトによっては出張や常駐となる場合もございます。

新しい働き方として、テレワーク勤務が標準勤務形態の一つとなって いますが、急な出社呼び出しに対応できるよう３つの通勤圏（関東、関西、中部）が定められています。
※通勤圏は自宅最寄駅から事務所拠点最寄り駅（品川、梅田、栄）までの乗車時間が２時間以内としています。

2021年度実績で、社員一人当たりの平均残業時間は 26.7時間となっております。

2022年1月1日時点の従業員（管理部門除く）の女性比率は36.4%です。

小規模な戦略ファームのため、ベテランの採用も多く、2022年度の入社者平均年齢は37.6歳となっております。一方で、26才の入社など、実際には幅広い年齢層にジョインいただき、活躍頂いています。

2021年度の離職率（1年間の離職者数÷起算日における在籍者数×100）は4.3％です。

コロナ禍の在宅勤務率は9割を超えています。

出産・育児に関する主な制度は以下の通りです。
■育児休業
子どもを養育する社員は、育児休業を取得することができます。
■育児のための勤務時間短縮など
育児中の社員は、通常より時間を短縮して勤務する短時間勤務や、時間外勤務を制限する制度を利用することができます。
■出産休暇
産前6週間、産後8週間の出産休暇および妻の出産休暇を利用することができます。
■妊娠中および出産後の健康管理
体調などに応じて、妊娠中や出産後も時差出勤や短時間勤務を行うことができます。

戦略立案から実行計画の作成や推進を行うにあたってITシステムの最新動向を理解していることが求められるケースがあります。ただし、システムの設計・開発など構築作業ができる必要はありません。

業務は大きく「企画構想フェーズ」と「実行推進フェーズ」に分かれます。
プロジェクトはマネージャもしくはシニアマネージャがリードし、ここにシニアコンサルタントやコンサルタントがついてチーム形成されます。活動アイテムはマネージャが設定し、シニアコンサルタントはある領域の活動リード、コンサルタントはマネージャかシニアコンサルタントについて部分的なアウトプット作成の指導を受けながら活動します。

2021年～2022年にかけては、自動車が一番多く、次に重工、工作機械、家電メーカーの順になっております。

以下が当社の強みと考えています。
・自動車業界、エレクトロニクス業界、重工業界における改革経験、信頼関係に基づく国内大手優良企業との改革取組み
・電通/ISIDグループにおける様々な先進的取組みへの参画、先端テクノロジー活用にて戦略を社会実装まで持ち込んで行く実現力
・少数精鋭型（1プロジェクト2～3名）でのコンサルティング推進による個人裁量権の大きさと成長機会の多様性

入社当日より各種オリエンテーションを行います。その後は、OJTによるスキル向上に加えて、必要に応じてビジネス・IT・語学分野のe-Lerningや集合研修の機会を提供します。資格取得・維持のための教育制度も設けています。近々に資格等級別の研修制度も導入予定です。

役割発揮度や職務遂行能力を評価して次年度の資格等級を決定する役割評価、期初に設定した目標や課題の達成度を評価して年2回の賞与に反映する業績評価があります。業績評価では適切な目標設定をすることが重要になってきますので、上長と相談・すり合わせをしながら決めていきます。

年次有給休暇を取得して国内旅行を行う場合、最大5営業日の範囲で現地でのテレワーク勤務を認めています。

業務で使用した交通費は事後精算により実費を支給いたします。なお通勤手当は出社実績に基づき翌月の給与にて支給しています。

65歳定年制を取り入れています。具体的な定年退職日は65歳の誕生日の属する月の月末です。